@article{oai:ycu.repo.nii.ac.jp:00001987,
 author = {増沢, 成幸 and 松田　, 晋也},
 issue = {1},
 journal = {横浜医学, Yokohama　Medical 　Journal},
 month = {Jan},
 note = {高齢者が増加する人口構造の変化がもたらす医療介護需要の変化への対応が求められている． しかも，高齢化の様相が異なることから，地域毎の分析が必要である．本稿では，厚生労働省及び神 奈川県，国立社会保障人口問題研究所，日本医師会が公開している医療介護関連データから65歳以上 人口数の高齢化率，65歳以上人口10万対の介護施設定員数，療養病棟入院基本料（看護職員配置，医 療区分の患者割合等の施設基準により基本料1・2）及び在宅患者訪問診療料の性・年齢調整標準化 レセプト出現比の4変数を作成し，クラスタ分析により地域を6分類した（横浜市は区毎．横浜市以 外は市町村毎）．クラスタ1は介護施設定員数，クラスタ2は高齢化率・介護施設定員数・在宅患者 訪問診療料，クラスタ3は高齢化率・介護施設定員数・在宅患者訪問診療料，クラスタ4は高齢化率・ 療養病棟入院基本料1・在宅患者訪問診療料，クラスタ6は在宅患者訪問診療料が高い値となってい た．クラスタ5はいずれの変数も低い値となっていた．クラスタ間の差をみると，高齢化率はクラス タ2とクラスタ1・5，介護施設定員数ではクラスタ1・2とクラスタ5・6の間に有意な差が観察 された．在宅患者訪問診療料のSCRの中央値は，クラスタ1・5が100未満であるのに対して，クラ スタ2・3・4・6は200以上であった．介護施設定員数（介護老人福祉施設・介護老人保健施設・ 認知症対応型共同生活介護・特定施設）と受給者数の比較では，神奈川県全体では定員数より受給者 数は少なかったが，市区町村毎では介護老人福祉施設14市町村・8区，介護老人保健施設15市町村・ 5区，認知症対応型共同生活介護8市町村・8区，特定施設8市町村・5区で介護施設定員数より受給者数が多かった．1市3区1町1村では，4施設すべてが介護施設定員数より受給者数が多かった． 以上より，各地域はそれぞれの特性を踏まえて慢性期機能に対応する医療・介護需要の再検討を行う 必要があると考えられた．},
 pages = {1--12},
 title = {地域医療構想における神奈川県の慢性期の地域特性分析},
 volume = {71},
 year = {2020},
 yomi = {マスザワ, シゲユキ and マツダ, シンヤ}
}